葬儀社とは?どこまでお任せできるの?葬儀屋に資格は必要?といった疑問を解説!
葬儀の準備をお願いするのが一般的となっている現代。
「葬儀社とは耳にするけど、葬儀屋さんと同じ?」「主にどんなことしてくれるの?」「資格がある葬儀社を選んだ方が良い?」などといった疑問を持つ方もいるでしょう。
そこで今回は、葬儀社の基礎知識と葬儀屋の資格についてご紹介します。
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- 葬儀社が準備してくれることを知りたい
- 葬儀屋の資格について知っておきたい
葬儀社とは
葬儀社とは、葬儀に必要な計画や手配を行い、当日は設営などを請け負う会社のことです。
なかには「葬儀会社」「葬儀店」「葬儀屋」と呼ぶこともあります。
昔は、遺族や地域の住民で行っていた葬儀ですが、近年では専門的に取り扱う葬儀社に依頼することがほとんどです。
葬儀社にどこまでお任せして良い?
葬儀社とひとことで言っても、費用に含まれている葬儀に必要な備品や手配してもらえるものはそれぞれ異なります。
そこでここでは、福祉セレモニー春日部ホールの「通夜・告別式ありプラン」の内容をもとに解説していきます。
福祉セレモニーでは、仏式・友人葬・神式・キリスト・無宗教とすべての宗教に対応。
プランに含まれるものは以下のとおりです。
- 寝台車
- 式場使用料
- ご遺体お預かり(火葬当日まで)
- ドライアイス
- 搬送用シーツ
- ナレーションプロ司会・セレモニースタッフ
- 生花祭壇・故人名看板
- 布張お棺(布団込)
- 骨壺
- 白木位牌
- ご遺影写真(カラー)
- 花束
- 祭壇用供物
- 会葬礼状
- 枕飾り一式(枕机・リンセット)
- お線香・ロウソク
- 焼香用具・仏具一式
- 受付セット(文具・芳名カード・会葬帳)
- 自宅後飾り祭壇(ご遺骨用)
- 死亡届・火葬場手続き
- 斎場火葬案内
「自宅に遺体を安置できない」という方も自社霊安室で、火葬当日まで安心してご遺体を安置できます。
他社では、式場料・安置料・花祭壇は別料金になることも多いので注意してください。
至れり尽くせりな内容ですが、基本的にはどの葬儀社でも香典返し(返礼品)や精進落とし(会食)の食事は別途準備が必要です。
福祉セレモニーでも、追加のオプションで予算に合わせた内容のものを提案し人数分準備してくれます。
僧侶の紹介もしてくれる場合も
すべての葬儀社とは限りませんが、福祉セレモニーでは宗派を問わず僧籍のある宗教者を紹介してくれます。
「お付き合いしているお寺がない」「僧侶はどうすればよいか分からない」という場合も、相談できる環境です。
しかし、僧侶にお渡しするお布施はプラン料金に含まれていません。
ご自身で準備しておきましょう。
葬儀屋に資格は必要?
「資格を有している葬儀屋さんにお願いしたほうが良いのかな?」といった疑問を持つ方もいるでしょう。
そこでここでは、葬儀屋の資格についてご紹介します。
さっそくですが、葬儀屋に必要な資格はありません。
しかし、葬儀社スタッフのなかには「あると便利な資格」を有している方もいます。
以下のような資格を有しているスタッフがいると、小さな疑問も知識と経験で解決してくれるでしょう。
- 葬祭ディレクター
厚生労働省が認定した国家資格のこと。
実務経験も必要なため趣味や興味では受験できません。
2級と1級があり、1級では団体での葬儀に関する知識が必要です。
実務経験も5年以上と取得の難易度は高いと言えます。
「葬祭ディレクター1級=葬儀のプロ」と言っても過言ではありません。
☆福祉セレモニー春日部ホールでは葬祭ディレクター1級を保有しているスタッフが在籍しています。
- 仏事コーディネーター
全日本宗教用具協同組合が発行している資格です。受験資格は以下のとおり。
“1.宗教用具を扱う事業所を経営する者ならびにその従業者
※パート、アルバイト、非常勤の従業者も含みます
2.全日本宗教用具協同組合の組員とその従業者を対象として実施”
(引用:仏事コーディネーター資格審査教会HP)
仏壇家具など、仏事に関して幅広い知識が必要ですが、主に勉強する知識は法事やお墓・お盆やお彼岸などに関することです。
- 仏教葬祭アドバイザー
一般社団法人日本仏教協会が定める資格です。
火葬のみを執り行う「直葬」などといった葬儀ではなく、本来の仏教に基づいた葬儀を学び、提案できるようになることを目的としています。
- 終活に関する資格
自らの命と向き合い、最後まで自分らしく生き切るために行う終活。
近年では、「終活」という言葉も珍しくなくなり、多くの協会から資格が用意されています。
終活に関する資格を有するスタッフがいることで、終活を目的としてお問い合わせする方も相談しやすいでしょう。
ほとんど葬儀社にお任せしてOK
葬儀社は、葬儀に関する準備や対応を専門的に取り扱っているため、ほとんどの流れをお任せできるでしょう。
しかし、参列する人数や規模などは故人・遺族の希望によるため、一般葬か家族葬かなどは予め決めておくとスムーズです。
追加オプションであることの多い、香典返しや精進落としの数も大きく関わってきます。
葬儀屋に必須な資格はありませんが、国家資格や終活に関する資格があるのも事実です。
資格重視の方はチェックしてみてください!