葬儀の案内状はなにがある？メールで送るのはNG？注意点は？

葬儀では、故人が逝去してからいくつか案内状を送る必要があります。

急いでいる場合は郵送を避け、電話やFAXで案内するのが賢明です。

しかし、なかには「メールで送れると便利」「バタバタしていて電話どころではない」という方もいるでしょう。

そこで今回は、葬儀に関する案内状の基礎知識をご紹介します。

故人がお世話になった方へ、適切な案内をしましょう。

葬儀には訃報を知らせるもの以外にも、以下のような種類の案内状があります。

・訃報を知らせる（FAX・メール・電話）
・葬儀参列へのお礼（封書）
・葬儀を執り行ったことの報告（ハガキ・封書）
・法要の案内（ハガキ・封書）

訃報を知らせ、葬儀に参列してもらうにはスピードが大切です。

そのため、ハガキや手紙ではなくFAXや電話でお知らせします。

また、香典や供花・供物などのお礼も葬儀に必要な連絡です。

香典返礼品とともに添える、「会葬礼状」を作成してくれる葬式会社も存在するため、プラン費用に含まれているものに目を通しておく必要があります。

さらに家族葬では、葬儀への参列をお願いしていなかった方へは故人が逝去したことや葬儀を身内のみで執り行ったことは事後報告を行うのが一般的です。

訃報を知らせるよりも時間に余裕があるため、ハガキや手紙に記載し郵送で報告します。

あまり親交が深くなく、「事後報告するまでもないかな」と思う場合は、喪中ハガキで伝える方法でも良いでしょう。

また、故人がなくなってからの四十九日法要などの案内も伝えます。

会葬礼状とは、通夜・葬儀・告別式での参列・香典・弔電・お悔やみ状などのお礼状です。

一般的に「会葬返礼品」に添えてお渡しします。

「会葬返礼品」は、「香典返し」と似たような意味を持ちますが、香典を頂いていない場合もお渡しする品です。

しかし、「香典返し」のほうが葬儀のお返しとして主流であるため、一緒に会葬礼状を入れることもあります。

訃報や葬儀の案内をメールで伝えてもマナー違反ではありません。

「自宅にFAXがない」「変則的で電話する時間がない」という方にとっても、メールで連絡できるのはありがたいのではないでしょうか。

しかし、日常的にメールを使用していない方もいます。

また、案内メールに対して返信がない場合は「気づいているかな？」と不安になることも。

連絡する相手に合わせて、FAX・メール・電話を使い分けられると良いですね。

訃報・葬儀の案内メールの内容は、下記でご紹介する4つの項目を記載します。

故人のフルネームには、「父 〇〇〇〇」「母 〇〇〇〇」というように、メール送信者との関わりが分かるように記載すると親切です。

逝去した日時には「（元号）◯年◯月◯日 午前◯時」のように記載します。

場所は「〇〇病院」「自宅」などを記載し、死因について書く場合は簡潔でかまいません。

喪主の情報では、フルネーム・故人との続柄・住所・電話番号・返信用メールアドレスを記載します。

葬儀については、この案内メールを見れば網羅されているように詳しく記載します。

・通夜・告別式の日時
・斎場名
・住所
・アクセス方法
・宗教宗派
・葬儀の形式

ただし、家族葬を執り行う際は葬儀の詳細は開示せずに事後報告を行いましょう。

葬儀の案内状の作成について、注意点がいくつかあります。

・文章に句読点を付けない
・日付は元号で記載する
・香典や供花を辞退する場合は記載する

以下で詳しくご紹介します。

訃報を知らせ、葬儀への案内を記載する文章には句読点を付けません。

理由は主に以下のとおりです。

・滞りなく行うために句切りを付けない
・毛筆は句読点を使わないため
・読み手への失礼にならないように

まず、句読点は文章に「句切り」を行うためのものです。

しかし、葬儀は滞りなく執り行う必要があるため「句切り」を付けるのはふさわしくありません。

また、毛筆は句読点を使わずに、行間をあけることで読みやすく表記します。

葬儀の案内状に句読点を付けないのは、毛筆の慣習の名残とも言われているためです。

そして、句読点は「相手が読みやすいように付けるもの＝補助」と考えられています。

そのため、はじめから句読点を付けることは、相手に失礼にあたると考えられているようです。

句読点については気にしない方もいますが、失礼にあたることもあるため注意しましょう。

故人が逝去した日付を書く際は、「元号」で記載します。

「2022年」ではなく、「令和4年」と記載しましょう。

また、故人が逝去した日付に合わせ、記載する日付はすべて「元号」で統一するのが一般的です。

香典や供花・供物を辞退する際は、その旨を葬儀の案内状に記載しましょう。

葬儀に参列する方は、香典を持参するのがマナーです。

そのため、香典返しを用意する予定がない場合は、しっかりと伝える必要があります。

また、家族葬の場合、弔問を辞退することも可能です。

その際は、葬儀を執り行った後の事後報告で伝えましょう。

急ぎの案内状はメールでも可！

今回は、葬儀に関する案内状について基礎知識を解説しました。

案内状は主に4つあり、なかには葬儀会社が代行して作成してくれるものもあります。

また、故人が逝去後すぐにお知らせする訃報・参列への案内は、急ぎの連絡であるため、メールで伝えてもマナー違反ではありません。

しかし、普段からメール機能を使っていない方へは、電話やFAXを使用して確実にお知らせしましょう。

葬儀の案内状に関する不明点は、葬式会社のスタッフに相談することをおすすめします。